EBITDA 計算ツール｜営業利益＋減価償却費
営業利益、減価償却費、無形固定資産の償却費を入力して、EBITDAとEBITDAマージンを無料で計算できます。入力例を最初から表示しているため、計算式と結果の関係もすぐ確認できます。
EBITDAを計算する
入力例を表示しています。対象期間の損益計算書や注記の数値に置き換えてください。
計算結果
EBITDA（利払い・税引き・減価償却前利益）
1,600,000円
- EBITDAマージン
- 16.00%
- 営業利益（EBIT）
- 1,200,000円
- 償却費合計
- 400,000円
営業利益 1,200,000円 ＋ 償却費合計 400,000円 ＝ EBITDA 1,600,000円
EBITDAはプラスですが、設備投資や運転資金の支出を含むキャッシュ残高そのものではありません。ほかの指標と合わせて確認してください。
EBITDA 計算式とこのツールの定義
EBITDA ＝ 営業利益 ＋ 減価償却費 ＋ 無形固定資産の償却費
EBITDAマージン（%）＝ EBITDA ÷ 売上高 × 100
EBITDAは、営業利益に減価償却費と無形固定資産の償却費を足し戻して求める指標です。営業利益には、設備やソフトウェアを使用した期間に対応する償却費が費用として含まれています。償却費を足し戻すことで、会計上の費用配分の影響をいったん外し、事業の営業活動が生み出す利益の大きさを比較しやすくします。
ただし、EBITDAの定義は会社や分析目的によって異なる場合があります。このツールでは、入力の意味が追いやすいように「営業利益＋有形・無形の償却費」を基本式にしています。支払利息、法人税、設備投資、運転資金の増減を自動で足し戻す計算ではありません。
EBITDA 計算の入力項目
対象期間をそろえて入力することが、EBITDA 計算の最初のポイントです。月次の営業利益に年次の減価償却費を足すと比較が崩れるため、月次・四半期・年次のどの期間を分析するかを先に決めます。連結決算と単体決算を混ぜないことも重要です。
| 項目 | 入力する数値 | 確認ポイント |
|---|---|---|
| 営業利益（EBIT） | 本業で得た利益 | 赤字の場合はマイナス入力。営業外損益や特別損益を混ぜません。 |
| 減価償却費 | 有形固定資産の当期償却費 | 製造原価と販売費及び一般管理費に分かれている場合は対象範囲を合計します。 |
| 無形固定資産の償却費 | ソフトウェア等の償却費 | 該当しない場合は0円。のれんを含めるかは社内の分析定義をそろえます。 |
| 売上高 | 同じ期間の売上高 | 任意入力。入力するとEBITDAマージンを確認できます。 |
EBITDA 計算の具体例
たとえば、年間の営業利益が120万円、減価償却費が30万円、無形固定資産の償却費が10万円、売上高が1,000万円の場合、償却費合計は40万円です。営業利益に40万円を足すため、EBITDAは160万円、EBITDAマージンは16％になります。
| ケース | 営業利益 | 償却費合計 | 売上高 | EBITDA | マージン |
|---|---|---|---|---|---|
| 入力例 | 1,200,000円 | 400,000円 | 10,000,000円 | 1,600,000円 | 16.00% |
| 償却費が少ない例 | 800,000円 | 100,000円 | 8,000,000円 | 900,000円 | 11.25% |
| 営業赤字の例 | -300,000円 | 500,000円 | 5,000,000円 | 200,000円 | 4.00% |
営業利益が赤字でも、償却費が大きければEBITDAがプラスになる場合があります。それは「現金支出を伴わない費用を足し戻すとプラス」という意味であり、実際の資金繰りが安全だと断定する結果ではありません。
EBITDAマージンの見方
EBITDAマージンは、売上高のうち償却費を足し戻した営業利益がどの程度を占めるかを見る割合です。同じ会社の月次推移や、事業モデルが近い会社を同じ会計期間で比較するときに役立ちます。業種の違う会社を数値だけで順位付けするための一律基準ではありません。
| 結果 | 読み方 | 次に確認する項目 |
|---|---|---|
| EBITDAがプラス | 償却費を足し戻した営業利益が残っている | 設備投資、借入返済、運転資金の増減、営業キャッシュフロー |
| EBITDAが0円付近 | 本業の利益と償却費がほぼ相殺している | 価格、粗利、人件費、固定費、設備の稼働状況 |
| EBITDAがマイナス | 償却費を戻しても営業赤字が残る | 売上数量、単価、変動費、固定費、赤字の一時性 |
| マージンが低下 | 売上に対する営業上の稼ぐ力が弱まっている可能性 | 原価率、人件費率、経費率、値引き、製品構成 |
EBIT・EBITDA・営業利益・純利益の違い
EBITDA 計算で迷いやすいのは、似た利益指標を同じものとして扱ってしまうことです。分子に含める費用と、何を比較したいかを整理してから数値を見ると、指標の使い分けがしやすくなります。
| 指標 | 主な特徴 | 向いている確認 |
|---|---|---|
| EBITDA | 営業利益に減価償却費・償却費を足し戻す | 償却方法や資産構成の違いをまたいだ営業力の比較 |
| EBIT・営業利益 | 本業の利益。通常は償却費を費用として控除済み | 本業の採算、費用構造、営業活動の利益 |
| 経常利益 | 営業利益に営業外収益・費用を加減する | 支払利息など本業以外の経常的な損益を含む収益性 |
| 当期純利益 | 税金や特別損益などを反映した最終利益 | 株主に帰属する利益やROEの計算 |
利益率計算ツールでは売上高に対する利益の割合、ROIC計算ツールでは投下資本に対する税引後営業利益、ROI 計算ツールでは個別投資の利益効率、フリーキャッシュフロー計算ツールでは営業CFと投資CFを合わせた現金収支を確認できます。EBITDAはこれらの代わりではなく、目的の異なる補助指標として使います。
EBITDA 計算を実務で使う手順
- 対象期間を決める：月次、四半期、年度のどれを分析するか決め、営業利益・償却費・売上高の期間をそろえます。
- 営業利益を確認する：損益計算書から本業の利益を取り出し、営業外損益や特別損益を混ぜないようにします。
- 償却費を集める：製造原価、販売費及び一般管理費、注記などに分かれた減価償却費と無形固定資産の償却費を確認します。
- EBITDAを計算する：営業利益に償却費を足し戻し、必要なら売上高で割ってEBITDAマージンを計算します。
- 現金の動きと並べる：設備投資、借入返済、税金、運転資金の増減を確認し、EBITDAだけで資金余力を判断しないようにします。
EBITDA 計算を使うときの注意点
- キャッシュフローではない：EBITDAは減価償却費を足し戻しますが、設備投資や在庫の増加、売掛金の回収遅れを表しません。
- 会社間で定義を確認する：調整後EBITDAでは一時費用や株式報酬などを独自に除外する場合があります。何を足し戻したかを確認します。
- 期間と範囲をそろえる：単体・連結、継続事業・全事業、月次・年次を混ぜると、マージン比較の意味が薄れます。
- 償却費の重さを見る：EBITDAが高くても、設備更新やソフトウェア投資が継続的に必要な会社では、実際の資金負担が小さいとは限りません。
- 会計・税務判断と分ける：本ツールは経営分析の初期確認用です。決算開示、融資、企業価値評価、税務申告に使う場合は、社内基準や専門家の確認に合わせてください。
EBITDA 計算の結果が合わないとき
自社の資料から計算した数字と開示資料のEBITDAが一致しない場合は、まず足し戻し項目の範囲を確認します。減価償却費だけを足しているのか、無形固定資産の償却費や一時的な費用まで調整しているのかで結果は変わります。さらに、営業利益が連結・単体のどちらか、継続事業だけか、為替や事業売却の影響を含むかもそろえてください。
- 資料の出所をそろえる：決算短信、決算説明資料、有価証券報告書では指標の定義や期間が異なる場合があります。
- 足し戻しを一覧化する：営業利益、減価償却費、償却費、追加調整額を別々に記録すると、差分の原因を追いやすくなります。
- 比較対象を限定する：同じ業種でも会計方針、リース、設備保有の違いがあるため、数字の大小だけで優劣を決めません。